I-TRIZを活用されている方々から、アイディエーション社の発明的問題解決（IPS：Inventive Problem Solving）で使用される「オペレータ」というツールは、表現が抽象的でわかりにくいというご指摘をいただきます。

一般には、オペレータというと、機械を操作・運転する人という意味があります（「大辞林」第三版、三省堂発行）が、そもそも、問題解決で「オペレータ」とは何か？

実は、このネーミングには、それなりの意味があります。

発明的問題解決（IPS）で使用される「オペレータ」とは、アルトシューラが作り上げた膨大な体系からなる古典的TRIZの知識べースを、一般の研究者、技術者にも使用しやすいようにアイディエーション社が作り直したものです。

発明的問題解決（IPS）を使ってアイデアを出す際に、その考え方のヒントを与えてくれるものが「オぺレータ」です。

アイディエーション社では、アイデアとは「資源を変更すること」であると考えます。

TRIZでは、資源とは問題解決に使用できるすべてのモノ、コトをいい、具体的には問題を抱えているシステム（装置やプロセスなど）の中にあるモノ、コトやシステムの周辺にあるモノ、コト（環境を含む）をいいます。

それらの資源をどのように変更することによって問題解決を図るのか？という質問に対する答えがアイデアということです。

資源を変更すること、つまり「資源を操作する」方法をたくさん集めたものが「オペレータ」というものです。
アルトシューラは、世界の約２０万件の特許のうち、発明的といえる水準にある約４万件を対象に詳細な分析を行った結果、全く同一の基本的問題（矛盾）が様々な技術分野で何度も繰り返し取り上げられ、そして解決されてきたことが明らかになりました。

このように繰り返して使われる解決策の原理（発明原理、分離の原則、発明標準解、進化の法則など）に、アイディエーション社がその後２００万件以上の特許の分析を行った結果を加えて、約５００種類の体系に整理したものが発明的問題解決（IPS）で使用される「オペレータ」です。

あらゆる技術分野の解決策の原理を約５００種類にまとめてしまったわけですので、その表現が抽象的なのは当然です。

たとえば、「有害機能を排除、軽減、防止する」オペレータの一つの「システムを有害な影響から隔離」というオペレータには、「分離物質の使用」、「液体の導入」、「透過による選択分離」、「破壊しやすい中間層の使用」、「有害作用の原因を使用」、「一定期間の“保護”」の６種類のより具体的なオペレータがあります。

ここで、「分離物質の使用」というオペレータを見てみると、「分離物質を導入することによって、障害からシステムまたはプロセスを分離することを検討してください。」という説明がなされています。

つまり、ここには資源を変更する方法が記載されているので、問題を抱えているシステムの中やその周辺にある具体的なモノ、コトを「分離物質を導入することによって、障害から分離する」ことを考えて（想像して）みます。

その結果、よいアイデアが生まれれば問題が解決します。アイデアがでなければ、推奨されている他の５つの「オペレータ」を順に参考にしていきます。

実は、自分が取り組む問題の状況がはっきりわかっているならば（何をすればいいのかがわかっているならば）、「オペレータ」を使用する必要はありません。「革新ガイド」というツールを使って、すでに蓄積されているたくさんの発明情報に直接アクセスすればいいのです。

たとえば、「あるものを移動すればいい」、「あるものを加熱すればいい」がその具体的な方法がわからないという場合には、「革新ガイド」の「資源を生成・変更する」という項目の中の「対象物の移動」を選択すると、「重力、圧力、押しのけ浮力、強磁性の液体、電磁力、熱膨張、爆発、磁気ひずみ、圧電効果」を使った移動方法が参照できます。また、「対象物の加熱」を選択すると、「発熱反応、燃焼、対象物に電流を流す、対象物に電気誘導 、予熱ある伝達剤の使用、対象物の空力抵抗の使用、気体の圧縮、放射を対象物表面に集中」を使った加熱方法が参照できます。

１０年先を目指した長期開発戦略を立てる場合は、必ずといっていいほど将来の技術や市場のトレンドを予測します。もし、社内で技術や市場のトレンドを予測するのが難しい場合には、外部の調査機関に依頼して膨大な量のレポートを入手することになります。

そして、社内または社外のトレンドの予測結果を受けて、１０年先の技術や市場がこのようになるからこんな商品を提供すれば顧客からよい評価を得られるであろうと考え、商品開発に取り組むわけです。

なぜ、将来の技術や市場のトレンドを予測するかといえば、「対象とするシステムの機能はその上位システム（環境を含む）が規定する」というシステム自体の性質があるからです。

対象システムを自動車とすれば、将来の自動車は、将来の社会・文化、経済・税制、政治・規制・政策、科学・技術、地球環境などのマクロ環境と、そのときの競合他社の状況および自社の内部環境によって制約されます。

特に、現代のように世の中が不連続に変化する環境にあっては、一見関連なさそうな事象や要因も一旦すべて考察し評価する必要があります。その上でそれらの環境要因（上位システム）が対象システムにもたらす影響について考察する発想（これを、アウトサイド・イン発想という。）が重要になります。

しかしながら、このような考え方は当然同業他社も採用しています。その結果、苦労して開発した商品が、他社と同じようなものになってしまうことが起きます。

 

また、３～５年先を目指した短期・中期開発戦略を立てる場合は、顧客の声を聞いて顧客が要求する品質を明らかにした上で、その要求品質を満足する商品の仕様を決定して、新しい商品を開発するQFD（品質機能展開）という手法が採用されています。

そもそも、顧客は新商品が市場に出て初めて、自分はそれが欲しかったのだと自分のニーズを事後的に確認するだけであって、未だ存在しない未来の商品についてのニーズは顧客自身わかっていないわけです。

そのため、既存商品を前提とした顧客の声を聞けば聞くほど、複数の顧客から同じような意見が返ってきます。結果として、同業他社と同じような商品を開発することになります。

そこで、イノベーション創出の世界で今注目されているのが、人の行動から洞察を得て、仮説を作り、プロトタイプを作って、それを検証し、試行錯誤を繰り返して改善を重ねながら新商品を創り出す、といった「デザイン思考」です。

デザイン思考は、アメリカのデザインコンサルティング会社であるIDEO社のコンサルティングノウハウから発展したもので、アップル社の初期のマウスや、パーム社のPDA、無印良品の壁掛け式CDプレーヤーを生み出した手法といわれています。

デザイン思考では、第三者的に顧客の行動を観察して、その場の文脈の中での顧客の行動や思考を理解する方法を採用しますが、顧客の意を理解するのは簡単ではないようです。

将来の世の中のトレンド予測をする方法、顧客の声に耳を傾けるQFD、顧客の行動を観察するデザイン思考のいずれも、将来の顧客のニーズを捉えようとする目的は同じです。

 

将来の顧客のニーズを捉えるための第４の方法として、アイディエーション・インターナショナル社が開発したDE（Directed Evolution：戦略的技術進化）があります。

DEでは、現在の顧客の声に耳を傾けるのではなく、将来の世の中の変化を予測した上で、想定される未来の世の中で対象システムに望まれる機能（要求機能）を見い出すことを考えます。

顧客が対象システムを購入したり使用するという場面を想定して、自分が顧客になったつもりでその場面ごとに、そこでどんなことを感じ、そしてどんなことを求めているかを身体全体で感じ取る（これを、ボディ・ストーミングという。）ことで、将来の顧客の要求機能を明らかにしていきます。

顧客といえども供給者と同じ人間ですし、対象システムについての供給者は他のシステムについての顧客でもあります。

したがって、供給者自らが対象システムにとっての顧客の立場になれるわけです。スティーブ・ジョブスがその最たるものでしょう。彼の行動は、将来の世の中の変化を予測した上で、顧客の立場で商品開発を行うといった手法の典型例といえるでしょう。

DEは、スティーブ・ジョブスのような天才の個人的能力に頼らずに、企業内の企画、開発、設計、製造のチームワークで将来の顧客が求める商品を開発できるようにするための手法です。